医療行為は、身体への侵襲（傷つけること）を伴うが、病気を治すという目的において、患者の合意があって正当性が認められる（診療契約の成立）。患者に十分に説明し納得が得られていなければ傷害罪になる可能性があり、逆にインフォームドコンセントが適切に実施されれば、患者の満足や患者との協同による適切な医療を実施することができる。

　患者が「病院に来る」という行為によって「診療契約」が発生していると考えることができる。診療契約のうち、完治することを目的とする【請負契約】とで、できるだけ良い状態になることを目指す【委任契約】があり、多くは【委任契約】の形をとることになるが、基本的な治療方針の合意ができなければ契約は成立しない。患者が請負契約を望み、当院がそれに応じられない時は、他院への紹介など責任をもって行う必要がある。

　現在社会で通用している治療上の情報のうち、最適と思われるものをさす。必ずしも最高水準ということではない。具体的には診断と現症状、それに対するどんな治療方法があるか、各方法の危険度、予後と将来予測などを含めて情報提供し選択することができることをいう。当院が提供できないものも含め、そこでできる適切なことはなにかを考える。

　医師（医療者）に対して行使する権利ではなく、協同を求める権利と言える。

　自己に関する情報を「いつ、どのように、どの程度まで、他者に伝達するかを自ら決定する」権利。

　自分で自分の行為を規制することであり、外部からの規制などによらず、自身の立てた規範に従って行動すること、自ら普遍的道徳法を立ててこれに従うこと。

　法律のような外面的強制力を伴うものではなく、社会に対する、あるいは成員相互間の行為の善悪を判断する基準として、一般的に承認されている規範の総体のこと。

意思：

「法律で」そうしたい（したくない）という本人の気持ち。「意思表示」とは、契約の申し込み・解除や遺産相続など、権利、義務についての法的効果を生じさせるために、何らかの方法で外部に本人の意思を表明すること。

意志：

困難や反対があっても、最後までやり抜こう（絶対にすまい）という、積極的な意向のこと。

　プライバシーは基本的人権のひとつであり、個人情報を自己コントロールできる権利ととらえることができる。

　治療を行なう上で、一定の制約を受けるのはやむをえないことであるが、患者がその権利をどこまで放棄しているのかを確認することが必要である（契約）。医療者側は「患者が自己コントロールする権利を放棄し、医療者側に管理をゆだねた情報」を活用し、適正で最大効果が発揮できるようにする義務がある。

　「より制限的でない」「必要最小限で」「他に方法がないか」を丹念に選ぶ必要がある。「安全確保のために違和感を我慢してもらう」一方的な提起とならないよう、利用者の納得を得ることが必要。

　目的の必要性と手段が正当であることが前提で、切迫性、非代償性、一時性のすべてを満たすことが必要である。

　ほぼ９割の患者は通常の意思疎通が可能であり、特別な配慮を必要としない。精神科患者の多くにみられる特徴として変化や不意打ちに弱く、防御反応で攻撃的になることがある。特別視せず他科の患者と同様に対応することが重要である。

　患者が未成年であっても自己決定権が優先される。保護者の同意が得られない場合や、近親者が反対する事も予測される場合にも、医療者は本人の意思が貫けるよう最後まで追及する必要があります。

　患者自身の明確な意思表示が存在しないときに、患者の推定的意思によることを認めるとするもの。推定的意思の認定は、「患者の性格､価値観、人生観などについて十分に知り、その意思を適確に推定しうる立場」にあり「患者の病状、治療内容、予後等について、十分な情報と正確な認識を持ってい」て、「患者の立場に立った上での真摯な考慮に基づいた意思表示」ができる者により補って行なう必要があり、患者および家族に関する情報を収集し蓄積した上で、複数の医師および看護師等による集団的な検討をもって適確な認定が行なわなければならない。疑わしい場合は、生命の維持を優先させ、意思の推定に慎重さを欠くことがあってはならない。

　患者が無能力となった場合に、患者がいかにして特定の決定をしてもらいたいと望んでいるかを記した指示書（終末期要望書と同一ではない）。日本では「リビングウィル」を終末期要望書の意で使われることが多い（02年度P17「リビングウィル」は終末期要望書とほぼ同義）

　法的な拘束力を持つものではない。様々な終末期という場面を想定することが大事であり、本人の意思はその時の状態や状況により変化するため、各局面での意思確認を行う必要がある。その手段を考えることが先決である。
　 要望書のみに頼るのではなく、医療サービスの提供として、インフォームドコンセントの視点で考える必要がある。

　「人間らしく死ぬ」ことではなく、死に至る過程を「人間的に生きる権利」を貫くこと。医療側からの見方でいうと、終末期の患者を「死にゆく人」と見るか「尊厳ある生き抜く人」と見るかという違いとなる。

　生き物としての「死」に向かう過程を、いかにその人の尊厳を保ち、望む最期を向かえることができるかという視点を常に持つことが大事である。

　ある医療行為が無益な延命をもたらすものか否かは、一人ひとりの状態によっても異なる。医学的に見て終末期であるかどうかという点は客観的な基準のひとつであるが、無益であるかどうかは、患者自身が望む生活（生命）の質がどのようなものであるかといった価値観によっても異なる。

　Ｄo Ｎot Ａttempt to Ｒesustateの略で、蘇生する可能性が極めて低い状態に対して「心肺蘇生を試みることを差し控える」ことをいう。現時点での日本での標準的な治療を行っても回復せず、死期が迫っている患者が、「心臓マッサージや人工呼吸器等で心肺蘇生法を試みることをして欲しくない」と望まれた場合に、それを医療者に指示しておくことである。

予見的義務：

ある患者の病状のその後を予測すること

危険回避義務：

予測される事態に対して、患者の不利益になるような結果を回避すること

　「患者の権利章典に基づく医療を実践する」という医療生協の理念にそって患者の問題を検討し専門的技術・能力と感性を患者のために生かす。「これだけは讓れない」を最低線として、「患者のために最善・最高の医療を追求する」姿勢で臨む。

　専門職種はその専門性・立場を自覚・明確化し、その技術・能力と感性を磨くことが重要であると同時に、豊かな人間性を身に付けることも必要である。

　「気になる」ということは、患者の療養上の問題を発見し解決を援助する医療者の役割を発揮しようとすることから生じる。「気になる」なり方の違いは、情報を収集し問題を発見する力、将来を創造する力、パーソナリティと経験（成功または失敗）とも関わる。そして感受性（気になる力）は、共有しフィードバックされる環境がなければ、低下していく可能性がある。

　医療の結果についての医療者の予測と患者の期待には差がある。その差を認識した上でインフォームドコンセントなどを行わなくてはならない。インフォームドコンセントは、コミュニケーションにより患者の自己決定権を支援するということであり、多くの情報を持つ医療者が意見を伝えることからコミュニケーションが始まる。倫理的な視点だけでない「技術」が必要である。話し方や表情などが優れた人の技能を模倣することや、模擬学習なども大切である。

　一般的には、終末期に過剰な輸液や栄養投与は不要であるといわれている。必要な栄養量を補うことで意識がはっきり等の効果がみられた例や、延命が期待できると思われた事例もあることから、終末期だからと一律に考えるのではなく、個々の患者に対し多職種の知識や専門性を持ちより、柔軟に対応していく必要がある。